「朝日新聞DIGITAL」(2022年3月4日)の、”つくりかけの船もハウスも対象　資産評価で事業に着目、地方を元気に”という記事において、当社取締役常務執行役員 田井政晴のインタビュー記事が紹介されました。

株式会社三友システムアプレイザル（東京都千代田区）は、2022年3月1日付で、安藤 光隆（あんどう てるたか）が取締役会長に就任致しましたことをお知らせいたします。

今後とも、株式会社三友システムアプレイザルに変わらぬご支援を賜りますよう、よろしくお願い申し上げます。

「住宅新報」(2021年10月5日)の、”三友システム事業性評価研　事業進ちょく評価サービス　初弾、愛媛銀行で実行”という記事において、当社の「動産モニタリング＋動産評価」が紹介されました。

「週刊住宅」(2021年9月20日)の、”プロジェクトを動態的に評価 三友グループ金融機関向け新サービス”という記事において、当社の「動産モニタリング＋動産評価」が紹介されました。

当社と株式会社事業性評価研究所（二社併せて、三友グループ）は、プロジェクト案件の進捗状況をモニタリングして、その動態的価値を明確にする新しいサービス「動産モニタリング＋動産評価」の取扱いを開始しました。その初めての試みを、株式会社愛媛銀行が新たに提供する「動産モニタリングローン」で実行いたします。

地域金融機関が地域を支え、企業とともに事業価値創造を高めていくためには、無形的価値を含む事業の将来性・事業価値に着目した資金供給が必要とされています。三友グループでは、「動産モニタリング＋動産評価 」の提供を通じて、金融機関と取引先企業が共有できる事業の見える化に役立ち、実態に即した事業性評価の取組みに寄与することで社会に貢献して参ります。